Webマーケティングのトレンド用語「DMP」って何？

近ごろ、Webマーケティング業界のトレンド用語としてよく聞かれるようになった「DMP」。「聞いたことはあるけど、具体的なことはよく知らない」「なんだか難しそう」という方も多いかもしれません。今回の記事では、「DMPとは何か」「DMPを導入するメリットとは」という基礎知識から、じっくりお伝えしたいと思います。

DMPとは何か

DMPとは「Data Management Platform（データ マネジメント プラットフォーム）」を省略したもの。それぞれの単語の頭文字を取ってDMPと呼ばれています。日本語でかみ砕いていうと、「インターネット上に蓄積されたさまざまな情報・データを管理するためのプラットフォーム」ということになります。

インターネットマーケティングにおいて価値のある情報・データにはさまざまなものがあります。DMPで管理できるデータとは、「ユーザーのデモグラフィック情報」「各企業が保有している、ユーザーの購買行動」など。ちなみに、DMPは大別して2種類があり、それぞれ、管理できる情報の範囲が異なります。

（1）オープンDMP

世の中には多くのデータ提供企業が存在し、大量のネットユーザーのデータを蓄積しています。オープンDMPとは、これらの「オープンな」ユーザー情報を蓄積・管理するプラットフォームのこと。オープンDMPにアクセスすれば、自社だけでは取得することができない多数のユーザーの「Webサイト行動履歴」、「年齢・性別等の属性情報」を取得できます。

（2）プライベートDMP

こちらはオープンDMPとは違い、自社が独自に保有しているユーザー情報を蓄積・管理するプラットフォームです。ユーザーの購買履歴、行動履歴、興味関心、部署といったマーケティングデータを、外部のデータと組み合わせて管理することが可能です。

DMPを導入するメリットとは？

「ユーザーの属性や行動履歴に合わせたマーケティング施策を実施する」という手法は、最近のマーケティングで主流になりつつあるやり方ですが、分析やターゲティングを細かく行うためには非常に手間がかかるという課題があります。また、自社で保有しているユーザー情報には限界があります。

DMPを導入すると、アクセス解析から得られる細かい情報や、自社の保有データ以外のオーディエンスデータも活用したうえで、従来できなかったような細かい属性もカバーした緻密なターゲティングができるようになります。つまり、「これまでよりも効率的に、なおかつ効果的にマーケティング施策を実施できる」ことこそ、DMP導入のメリットというわけです。メリットをまとめると、以下のようになります。

・自社保有のデータにとどまらず、さまざまなデータを統合できる

・大量の情報を、高速に処理できる

・結果の分析や課題発見ができる

・セキュリティ性を高められる

DMP導入時に考慮すべきポイント

一方、DMPを導入する際に注意しなければならないこともあります。それは、データの取り扱いや、管理を行う部門および責任の所在を明確にする必要があること。大量のデータを管理・使用するだけに、セキュリティの強化や管理体制の強化はかかせません。導入前に保有しているデータを整理するもの重要です。

DMPを導入する前には、以下の点を確認しておきましょう。

・データの取り扱いのルールや、責任の所在を確認する

・保有しているデータを整理・管理する

・セキュリティポリシー、プライバシーポリシーを確認する

DMPを導入検討する際のポイント

DMPを導入検討する際は、以下のようなプロセスが必要となります。

（1）DMPを導入する目的を考える<br>

そもそも、「何のためにDMPを導入するのか」「導入して何をしたいのか」がわからないと、どんな種類のDMPを導入すればよいのかわかりません。解決したいのがどんな課題なのか、どんな施策を実施したいのかなど、なるべく具体的に考えてから比較検討に入るとよいでしょう。

（2）どんな種類のDMPを導入するか、目的に応じて決める

具体的にいうと、自社保有のデータを使う「プライベートDMP」か、データ提供会社の蓄積したデータを使う「オープンDMP」のどちらを選ぶか決めます。（1）で考えた「目的」に応じて、自社の課題を解決するためにどんな機能が必要なのかを考え、比較検討をします。

（3）ベンダーを選定する

最近はDMPベンダーも増えており、各社さまざまな機能を備えたDMPをリリースしています。（1）と（2）で分析した結果をもとに、自社にとって最適なDMPを比較検討します。

まとめ

ビッグデータを分析してマーケティングの精度を高めるという考え方は、この数年のWebマーケティング業界における不動のトレンド。そんな中登場したDMPは、自社内、そして社外のビッグデータを自由に駆使してユーザーの動向を把握する優れたシステムです。費用面、運用面を考えると導入は簡単なものとはいえませんが、今後徐々に普及していくことは間違いないでしょう。ぜひ、これからの動向に注目したいところです。